人材開発のトレンド変化を2005年当時の調査結果から考える

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この記事を書いた人
Nagami@Aldoni Inc.

事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして独立。人事領域全般のコンサルティングを主な事業としているアルドーニ株式会社の代表。

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自宅の棚を整理していたら2005年8月発行の「労政時報 3660号」が出てきました。15年前の人事・労務の専門情報誌です。特集が「教育・能力開発の最新実態」とのことなので、読んだ後に保管しておいたものを、そのまま放置していたのだろうか・・・。せっかくなので、これらの記事を改めて読んで、15年後の現在との違いを記載してみたいと思います。

入社前の集合研修における日当支給

「教育・研修における日当、振替休日、時間外の取り扱い」というタイトルの章があり、読み進めていくとなかなか興味深い結果が・・・・。

・・・たとえ入社前であっても、参加が義務付けられているっ集合研修など使用者の指揮監督下にあり、”労働時間”に当たる場合は、賃金の支払いが必要である。よって、日当が不支給の企業においても何らかの賃金は支払われているものと推測される

新入社員の入社前の集合研修における日当の支給状況は会社規模および、日帰りか宿泊を伴うのかといったことも関係なく、8割程度の企業は「日当は支給しない」とのことです。それはわかる。

ただ、残りは「一般社員と同じ基準で支給」あるいは「一般社員に比べて減額したものを支給」とのことだそうです。研修を受けて日当が支給されるというのは、出張の要素(遠方で開催、宿泊が伴うなど)があり、その際は通常の出張と同じ扱いか、研修受講時の日当が用意されているということでしょう。

現在(2020年)においては、入社前には研修よりインターンや何らかのイベントといった形式にする割合が増えつつあります。「集合研修」以外の選択肢が増えたとも言えます。

e-ラーニングの実施状況

そもそも調査対象として大きくとらえられているのは、2000年代だからだと言えます。私も過去に「e-ラーニングとLMSの2000年代初頭の状況について」を記事としてあげたことがあります。

ブレンドラーニングを取り入れることで研修に継続性を持たせよう。それを話す前に、e-ラーニングとLMSの2000年代初頭の状況について
だいぶ時間が経ってしまったのですが、ある研修会社が6月に開催していた「ATD帰国報告会」に出席した際にうかがった、「ブレンドラーニング」についてご紹介します。この「帰国報告会」関連として、既にいくつか.....
当時のe-ラーニングは、録画されたコンテンツの再生や、オンライン上にある資料を読むことを意味しており、いわゆるリアルタイム配信はほとんど無い状況です。

2005年当時の調査によると「e-ラーニングのデメリット」として、以下があげられていました。

  • 受講継続のモチベーションの維持が困難
  • 質問などのサポートがなくて不十分
  • 相互性が少なく研修が淡泊
  • 集合研修に比べて理解度が下がる など

e-ラーニングのメリットは「時間が自由」「場所が自由」「繰り返し学習できる」といった、現在と同じような事項があげられているのとは異なり、デメリットの方は現在だとだいぶ解決しているものがみられると思いました。

また、労政時報の調査によると、e-ラーニングの実施状況は「現在実施中」が24.6%である一方、「今後の導入の予定は無い」「導入の見通し不明」が半数以上を占めています。この調査から15年経過しておりだいぶ環境は変わっています。導入予定無し・不明と答えた企業においては、現在はどのような状況なのかはとても気になります。

研修の実施方法として、圧倒的に集合研修(実施割合84.5%)が主流で、その後に社外セミナー(実施割合77.4%)→通信研修(実施割合65.3%)が続いています。e-ラーニングはこれらに続く4番目とはいえ20%台なので、社内外での座学研修を軸として、人材開発施策を実施していたことは自明です。

実施している・実施を検討している研修

実施している研修のうち、調査対象企業の8割以上が実施しており最も割合が高いのが「階層別・職能別教育研修」で、1割にも満たない実施割合のものが「コンピテンシー開発教育」となっていました。15年経過した現在は、コンピテンシーに関する研修もだいぶ増えてきたと思います。(私もこの間に、コンピテンシー啓蒙の研修を企画・実施したことがあります。)

「コンピテンシー開発教育」に関しては、3割以上の企業が「実施を検討中」とのことだったので、きっと検討した企業が実際に導入したのでしょう。

企業の規模によって、対応状況が異なるものもありました。従業員数が1000人未満の企業では「経営幹部やコア人材教育研修」の実施率は36.5%だった一方、従業員数が1000人以上の規模の企業、いわゆる大企業、では倍近い62.3%でした。また、「語学研修」についても、従業員数が1000人未満の企業では実施率が24.0%に対して、大企業が55.4%となっており、この辺は「規模の違い」が如実に出ていました。

語学研修については、この15年の間であり方が大きく変わったのではないかと思います。

英語研修などの語学研修は福利厚生ではない。失敗しない語学研修はこれだ!
先日参加した「HR Solution Forum」にて、ビズメイツ株式会社主催の「グローバル人材育成 なぜ英語研修は失敗するのか?」というセッションに参加しました。私が昨年8月まで事業会社に勤務してお.....

変わらないもの

この15年で変わったものもあれば、変わっていないと思うものもありました。例えば、「企業が求める人材能力」に関する調査によると、企業が求める能力の上位は以下の3つでした。

  • 誠実さ:信頼される態度
  • 顧客志向:顧客の立場に立ってニーズ対応に努める
  • 継続的学習:向上心を持って学習し、自己を革新していく

これは現在もそれほど変わっていないのではないかと思います。

最新情報をキャッチアップしていくことも大切です。その一方、過去情報と現在を比較して「(今はそんなことはないけど)当時はこんなことが注目されていた」「この辺は今も相変わらず変化していない」といったことを読み取ってみるのも面白いと思います。

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